信用取引とは? その③ 信用取引のコツ、信用買い残・売り残とは?

こんにちは!証券兄さんです。

前回は信用取引の追証について詳しく書いていきました。複雑な所も多い信用取引ですが、今回はそのコツと信用買い残・売り残についてまとめていきたいと思います。

 

賢く信用取引を行うコツ

 

 

その1:余裕を持ったポジションを建てること

 信用取引の活用で、現物取引と比較すると最大約3.3倍の取引ができますが、必ずしも取引可能な担保限度額ぎりぎりまでポジションを建てる必要はありません。

追証の発生リスクを考えた場合、余裕を持ってポジションを取るようにした方がよいでしょう。特に、委託保証金に代用有価証券を差し入れている場合、相場が急落した場合には、信用取引の建玉の評価損発生に加えて代用有価証券の値下がりで、委託保証金そのものの価値も下がり、短期間で追証が発生することもあります。

 信用取引では、余裕をもったポジション運用が大きなポイントです。

その2:儲かっている時こそ慎重に!

 リスク追求型信用取引の機能を活用し取引の評価損をまめにチェックすることをおすすめします。

信用取引では、自分の取引の損益動向や建玉可能額について、大変気になるところです。特に、取引状況をリアルタイムに把握できるかどうかは、重要なポイントとなります。

証券会社のHPなら、いつでもリアルタイムに確認することができます。また、同一銘柄の建玉があり場合の「一括返済機能」や、建玉状況通知等をお客さまが指定したメールアドレスに自動通知する「信用取引アラート通知」など、取引をサポートする「お役立ち機能」が充実しているところも多いので積極的に活用しましょう。

 

その3:自分なりの取引ルールを決めよう

 自分なりの取引ルール(金額/取引期間)を決めて、賢く益出し/損切りをしましょう。
信用取引には期限があるので、たとえ損をしていても期限がくれば手仕舞いしなければなりません。その上金利等のコストもかかりますので、建玉期間も考慮した上で賢く取引することが必要になります。

特に、損している場合の損切には勇気がいります。自分なりのルールを決めて返済し余力があるうちに取引のポジションを建て直しましょう。さらに評価損が大きくなると、ますます身動きができなくなってしまい、最後まで損切りができなくなるものです。

手に負えなくなる前に、余力を残して損切りができるよう自分なりの取引ルールを決めておくのがポイントです。信用取引では、現物取引と違い必ず期日が来ることを忘れてはなりません。

 

制度信用取引と一般信用取引の違い

 

金融商品取引所に上場している株券の信用取引には、「制度信用取引」と「一般信用取引」があり、遵守するルールと、取引対象になる銘柄、取引期限が異なるのが大きな特徴です。
「制度信用取引」は、金融商品取引所等の規定により返済期限、品貸料、権利処理方法などが予め定められた取引になり、一方「一般信用取引」は、1998年12月の証券取引法(当時)改正により新しく規定されたもので、返済期限、品貸料、権利処理方法等を投資家であるお客さまと証券会社の間で自由に決めることのできる取引になります。
また「制度信用取引」の返済(弁済)期限は最長6ヶ月で、取扱銘柄は、金商品取引所が定める「制度信用対象銘柄」および日本証券業協会が決めた銘柄となり、制度信用取引銘柄のなかで新規売り(売建)ができるのは「貸借銘柄」に指定された銘柄となります。
一方、例えばカブドットコム証券では「一般信用取引(長期)」を返済(弁済)期限は最長3年、「一般信用取引(売短)」を最長13日とし、サービス提供しています。会社によって違うのでお使いの証券会社をしっかりチェックしましょう。

 

 

信用買い残、売り残ってなに?

 

 

信用取引は、担保のお金を入れれば、大体3倍くらいの額を運用することができます。

 信用取引で買うことを信用買い、売ることを信用売りと言います。

そして信用買い残、売り残というのは、信用取引で今これだけの株数が買われていますよ、売られていますよ、ということを表しています。

信用買い残、売り残で何がわかるか?
信用取引というのは、お金を借りて株を買ったり、株を借りて売ったりすることができました。

そして制度信用取引では、決済期限が6ヶ月と決められているので、信用買いした株は6ヶ月以内に売らなければなりません。

もし信用売り(空売り)をした場合も、6ヶ月以内に買い戻さなければなりません。

 

ということは、信用売り残より、信用買い残の方が多く積みあがっている銘柄は、近い将来それだけの株が売られるということになります。

 

逆に信用売り残が多く積みあがっている銘柄は、近い将来に買い戻しが発生するということになります。

 

つまり、信用買い残が多い銘柄は、近い将来、売り圧力が強くなるかもしれない、と考えることができます。

信用買い残、売り残は、制度信用と一般信用の合計

ただ、信用買い残、売り残の中には、制度信用と一般信用の売買が合計されて表示されています。

制度信用は6ヶ月以内に決済しなければならないので、もし信用買い残が完全に制度信用だけの数字を表しているのなら、今ある買い残は6ヶ月以内に全て売り消化されることになります。

 

しかし、買い残の中には、決済期限が無期限の一般信用も含まれていますので、
今日増えた買い残の中に、いつまでも売られない買い残も存在します。
以上のことから、信用買い残は将来の売り圧力、信用売り残は将来の買い圧力と見ることができます。

 

しかし、その中に一般信用が含まれているので、いつ売り圧力、買い圧力となってくるのかは、明確にはわかりません。

したがって、この指標は盲信せず、将来の売り圧力、買い圧力になるかもしれない、ぐらいの参考にとどめておいた方がよいでしょう。

 

 

今回も読んでいただきありがとうございました。疑問点や質問等がありましたらご意見下さい。次回もよろしくお願いします!

 

 

 

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