こんにちは！証券兄さんです。
個人のライフスタイルの多様化に伴い、生命保険の保障内容や加入経路の選択肢が広がっています。老若男女を問わず関心の高い医療保険もその例外でありません。
今回は、医療費の現状や公的セーフティネットである高額療養費制度などを踏まえて、医療保険についてまとめていきたいと思います。
伸び続ける医療費の負担
医療費は年々増加傾向にあります。
厚生労働省が発表した「平成26年度医療費の動向」の集計結果概要によると、平成26 年度の医療費はついに40兆円の大台となりました。
平成22年度は36.6兆円なので、4年間で約3.4兆円も増加したことになります。年間約2.5％増加していると考えると非常に大きいですね。
総額で増えただけでなく、一人当たりにかかる年間の医療費も直近3年で2%弱ずつ増え続けています。
ちなみに、同集計結果によると、75歳未満の一人当たりの医療費は21.1万円、75歳以上の場合は93.1万円に跳ね上がる結果となりました。
上記は、公的医療保険適用分のみを集計したものなので、一般の市販薬や保険適用外の治療費までを含めると、さらに大きな数字となります。
健康保険制度のおかげで全額自己負担とはならないものの、特に高齢者世帯の家計にとって、無視できない支出です。
高所得者にますます厳しい高額療養費制度
家計における医療費負担を緩和するための公的なセーフティネット、それが高額療養費制度です。
高額療養費制度とは、1ヶ月にかかった医療費の自己負担分がある一定の金額（自己負担限度額）を超えた場合、超えた分の支払いを還付してもらえる制度です。
自己負担限度額は、会社員や自営業など加入する健康保険の種類を問わず、年齢や所得など一定のルールに基づき計算されます。
この所得区分が平成27年1月診療分より3区分から5区分に細分化され、改定にともない高額所得者の自己負担限度額が引き上げられることとなりました。
新しい制度下では、70歳未満の場合、標準報酬月額が26万円以下（年収が約370万円未満）の人の自己負担限度額がより低く抑えられる一方で、標準報酬月額が53万円以上（年収が約770万円超）の人の自己負担限度額が旧制度より増えることになりました。
高額所得者になるほど自分が負担する医療費の上限が増えるので、普段から医療費へ備える必要性が高まったと言えますね。
医療保険のいまむかし
社会保険が変化するとともに、医療保険も時代の流れで変化しています。
保険会社ごとに商品の細かい部分は異なりますが、保険会社が主力商品として販売する保険の機能はだいたい同じものになっています。
| 昔 | 今 | |
|---|---|---|
| 支払限度日数 | 120日が主流 | 60日が主流 |
| 免責日数 | 20日間や8日間など免責日数がある保険が多い | 免責日数が無く日帰り入院から保障が多い |
| 保険期間 | 70歳や80歳までの定期が多い | 終身が多い |
| 終身医療保険 | 掛け捨てタイプがなく、解約返戻金付きが主流 | 掛け捨てが主流 |
| ガン診断給付金 | 1回しか受け取れない | 何度でも受け取れる |
支払限度日数や免責日数は、医療技術の進歩などにより入院期間が短くなったことで変わったものですが、保険は10年、20年単位で見ると様変わりする可能性があります。
医療保険が自由化される2001年以前は、外資系の医療保険に入るか、生命保険に医療特約を付けるのが一般的でしたが、今はどこの保険会社も医療保険を販売しており、単体の医療保険に入るのも当たり前になっています。
こういった変化を把握しておかないと無駄な保険料を払う原因となりますので気をつけましょう。
定期医療保険の場合、多くの方が10年ごとに更新を迎えると思いますので、そのタイミングで、その時点で売られている保険商品をチェックして、自分が加入した保険が時代にそぐわないものになっていれば乗り換えを検討しても良いでしょう。
全期型や終身医療保険の場合、更新がありませんので保険を見直すタイミングが無いとも言えるのですが、それでも10年や15年などの一定期間ごとに、見直す必要があると証券兄さんは思います。
社会保障制度も現状のままとは限りません。
今後の改定により医療費の自己負担が増える可能性は高いと思います。貯蓄を積み増していくとともに、医療保険を賢く活用して自ら医療費に備えることが大切ですね。
あくまでご参考までに。
今回も読んでいただきありがとうございました。疑問点や質問等がありましたらご意見下さい。次回もよろしくお願いします！
たいへん励みになります。応援のクリックよろしくお願いします！