株の豆知識　その③　ネット証券とは？　歴史・手数料の比較

こんにちは！証券兄さんです。

今回は、証券会社の中でも「ネット証券」とよばれる会社についてまとめたいと思います。成り立ちから、手数料などぜひ一度目を通してください。

証券会社を大きく分けると、野村證券のような大手証券（総合証券）、岡三証券のような中堅証券、全国各地に密着した地場証券、そしてネット証券の4つがあります。

野村證券などの大手証券もインターネットによる株取引のサービスを提供していますが、野村證券をネット証券と呼ぶことはまずなく、インターネット取引専門の証券会社（SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、カブドットコム証券、GMOクリック証券、ライブスター証券、岡三オンライン証券など）をネット証券と呼ぶのが一般的です。

ネット証券の歴史

1990年代まで、個人投資家の株取引は野村證券や大和証券に代表される大手証券（総合証券）や、各地方に根付いた地場証券を通じて行われていました。個人投資家は、大手証券や地場証券の店頭に出向いて株の売買注文をしたり、担当の営業マンに電話で注文を出したりしていました。

インターネットによる株取引サービスが始まったのは1998年のことです。口火を切ったのが松井証券。間髪開けずに、DLJディレクト証券（現楽天証券）、マネックス証券などもインターネットによる株取引サービスを開始しました。こうした、インターネット経由での株取引サービスを提供する証券会社がネット証券です（オンライン証券と呼ばれることもあります）。

ネット証券の誕生から18年経過した2016年においては、大手証券とネット証券の立場は完全に逆転していて、個人投資家の株取引金額の96%がネット証券経由となっています。

証券会社といえば、野村證券や大和証券のイメージが強いと思いますが、下表のとおり、SBI証券、楽天証券、松井証券、GMOクリック証券、カブドットコム証券、マネックス証券のネット証券6社のシェアが高く、これら6社で個人投資家の株取引金額の約9割を占めているのが現実です。

ネット証券の急速な普及の背景には、1990年代後半以降の急速な高速インターネットの普及、1999年の株式売買手数料自由化という時代の追い風がありました。加えて、いつでもどこでも取引ができる利便性、大手証券よりもはるかに安い手数料、投資情報の充実が個人投資家の支持を集めてきたのです。

ネット証券の手数料

大手証券とネット証券の株式売買手数料の差は歴然としています。下表は、大手証券で営業担当者を経由して日本株を50万円分買った時の手数料と、ネット証券各社で日本株を50万円分買った時の手数料をまとめたものです。野村証券の6,500円に対して、ライブスター証券は180円。実に36倍です。株価の1％以上の手数料が掛かるのでは、投資家が儲ける難易度が非常に高くなります。

仮に50万円の取引を10回した場合、野村證券（営業担当者経由）とライブスター証券では（6500-180）×50=316,000円もの差になります。手数料の差＝利益の差ですから、手数料が安いネット証券で口座開設するのが妥当です。

大手証券とネット証券で日本株を50万円分買った際の手数料（円）

ネット証券の売買手数料が安い理由は、店舗を持たず、顧客ひとりひとりに担当者をつけないからです。

店舗の維持や人件費などの経費を抑えることができるため、その分手数料を安くできます。投資に関する相談はできないので、自分で調べて投資先を選ぶ労力がかかります。

しかし、担当者と話すのが煩わしいとか、投資信託の勧誘を受けそうで嫌だという人も多いので、手軽で手数料が安いネット証券は人気があります。

一方、店舗型証券会社は、手数料が高いだけに、それなりのサービスがあります。担当者がついて資産運用の相談に乗ってくれるので、相談しながら投資できます。店舗型証券会社を利用するなら、担当者を大いに利用しないと損だと言えます。

　また、ネット専業証券よりもIPOの主幹事社になることが多いので、口座を持っていると当選確率が高くなるというメリットもあります。

まとめ

・ネット証券は手数料が非常に安い

・担当との接点がなく情報も貰えない

ネット証券にはデメリットもあるものの、いつでもどこでも手軽に売買ができる、手数料が安い、投資情報が充実しているという大きなメリットが個人投資家の支持を集めていることをご理解いただけたのではないかと思います。また、証券会社の担当が持ってくる情報もピンキリですし、ネットでかなりのところまで情報が拾える時代です。ぜひ自分に合った証券会社選びをして下さいね。

今回も読んでいただきありがとうございました。疑問点や質問等がありましたらご意見下さい。次回もよろしくお願いします！